被災地の復興支援には個人消費が役立つ――。千趣会が運営するベルメゾン生活スタイル研究所が女性を対象に行った東日本大震災発生１カ月後の意識や購買行動の変化に関するモニター調査でこんな結果が出た。
同調査は20～60代の女性２７４５人に対して実施した。まず、現在の自粛ムードについて意見を聞いたところ、「行き過ぎだと思う」と回答した人は40・４％に達し、「行き過ぎだとは思わない」の11・０％を大きく上回った。
最も多かったのは、「どちらとも言えない」の48・６％。想像をはるかに上回る被害を出した震災であるため、現在の自粛ムードの妥当性を判断しかねる人も少なくないようだ。
一方で、心理的には大きな変化があったもようで、震災前と比べ「誰かのために自分ができることがあれば手助けしたい」と思う気持ちが「強くなった」とする回答が48・５％を占有。「とても強くなった」の24・１％と合わせると７割以上が人の役に立ちたいと考えており、復興のための増税についても60・８％が容認する意向を示した。
また、震災後、何らかの形で被災地支援をしたとの回答は91・９％に達し、内容として最も多かったのは店頭や職場などの募金・義援金の59・８％。ネットでの募金・義援金も58・９％と高い水準だった。被災地周辺の特産品購入や宿泊施設利用での支援は７・５％に止まったが、今後の利用意向は31・２％に達した。
このほかに、チャリティ商品の購入意向も29・８％に達するほか、被災地の１日にも早い復興に向け「自分が消費することが役立つと思う」とする回答が78・５％を占有した。
同調査からは、消費を通じ被災地を支援したいという女性が多いことがうかがえるが、通販事業者としても自粛ムードのイメージを和らげ、被災地の“応援消費＂の需要を喚起することが今後の課題となっていきそうだ。