- 2010年8月1日
- 2020年8月25日
2009年のモバイル通販市場、13％増の4248億円に リアル店舗など新規参入が増加
モバイル通販市場が順調にその規模を拡大している。総務省とモバイル・コンテンツ・フォーラム（MCF）が７月６日に発表した2009年のモバイルコンテンツ関連市場規模調査によると、モバイルコマース市場における「物販系」の市場規模は、前年比12・７％増の4248億円と前年に続き２桁の伸びを記録。...
- 2010年8月1日
- 2020年8月25日
上流にアプローチし”物流”を作る 【青 浩司 ＮＥＸＤＧ 代表取締役社長】
物流大手の日本通運とネット関連事業を手掛けるデジタルガレージの合弁会社でネット販売支援事業を行うＮＥＸＤＧ（ネックスディージー）が６月１日に設立された。日通およびＤＧの強みを活かし、ネット販売企業にどのようなサービスを提供していくのか、日通営業部課長から社長に就いた青浩司氏に、話を聞いた。
- 2010年7月1日
- 2010年11月18日
「ｉＰａｄ」のＥＣ活用術 実例で見る手法と効果
【2010年７月号】発売と同時に売り切れるなど巷で話題のアップル社の新型情報端末「ｉＰａｄ（アイパッド）」。直感的な操作性による使いやすさや、様々に登場するアプリはユーザーにとっても魅力的。また、画面が大きく見やすいことから、幅広い年齢層にも受け入れ […]
- 2010年7月1日
- 2010年10月15日
2010年7月号
特集 「ｉＰａｄ」のEC活用術、実例で見る手法と効果 iPadの通販活用事例① 楽天の場合 雑誌の無料閲覧から「楽天市場」へ誘導 “iPadの通販活用事例② 千趣会の場合 表現力を評価、紙カタログの経営資源の活用に期待 iPadの通販活用事例③ ネッ […]
- 2010年7月1日
- 2020年8月25日
アマゾンジャパン、「フォト検索」開始 撮影写真もとに人力で商品検索
アマゾンジャパンがモバイル通販サイトで一風変わった商品検索「フォト検索」を始めた。同社が６月２日にiPhoneユーザー向けに無料公開を始めた専用アプリの１つの機能で、iPhoneのカメラ機能を使ってモノを撮影後、その画像をアマゾンに送信すると、同じ品物もしくは類似品を検索結果として表示、そのままアマゾンで購入できるというもの。...
- 2010年7月1日
- 2020年8月25日
会員ニーズと捉え、変革へ 宮島和美 日本通信販売協会 会長
通販市場における唯一の業界団体である日本通信販売協会（ＪＡＤＭＡ）。まだ、通販が消費者にとって馴染みが薄く、認知を得られていなかった時代、「通販」の地位向上を目的に創設された。それから約30年。通販市場は４兆円超の市場を形成するに至った。最近では、ネット販売を軸とする新興企業の台頭や異業種からの通販参入も相次ぎ、そのすそ野は広がりをみせている。一方のＪＡＤＭＡは、会員社数が伸び悩みを見せ、その存在感が薄れている。こうした中、今年６月には化粧品通販大手ファンケルの会長を務める宮島和美氏を新会長に迎えた。宮島会長はＪＡＤＭＡの現状に危機感を募らせ、変革の必要性を説く。〝変革の時〟を迎えるＪＡＤＭＡの将来像を聞いた。
- 2010年7月1日
- 2020年8月25日
ヤフー、「ヤフー版テレビ通販」を開始 普及進まぬ現状を打破できるか？
現在、ヤフーのテレビ向けサービスの利用者は30～40代の男性――いわゆるネットに関心の高い「アーリーアダプター」がほとんど。今後は「テレビ版『ヤフー！ショッピング』」を通じて、50～60代の女性など、テレビ通販をよく利用する層にまでテレビ向けサービスを普及させ、新規客開拓につなげる考えだ。...
- 2010年6月1日
- 2010年11月18日
「ユーストリーム」で通販 現状とその可能性は？
【2010年6月号】話題のインターネット動画配信サービス「ユーストリーム」がネット販売事業者からも注目されている。「ユーストリーム」を活用することで、ネット販売事業者は手軽にテレビショッピングさながらのライブ動画による商品紹介を行なうことが可能で、す […]
- 2010年6月1日
- 2010年11月18日
百貨店のネット販売事情
【2010年6月号】ファッションが百貨店のネット販売を救う？！ 業績低迷の続く百貨店各社が、市場の拡大しているネット販売を再浮上への足がかりにしようと取り組みを強化している。ギフト商材や化粧品といった百貨店の中では、いわば“馴染み”の通販商材の強化 […]
- 2010年6月1日
- 2020年8月25日
他人事ではない「青少年条例改正」 沢田登志子 一般社団法人ＥＣネットワーク 理事
2010年３月12日に東京都が都議会に提出した「青少年健全育成条例改正案」。ネット関係事業者などに有害サイトへのフィルタリング導入を努力義務と定め、青少年の閲覧を規制する内容を盛り込んだものだ。同改正案に対しては民間団体などから「表現の自由に対する行政介入」と、批判の声が数多くあがっており、改正阻止に向けた活動も進みつつある。ネットを媒体とする通販事業者にとっても決して他人事ではない。ＥＣネットワークの沢田登志子理事に、改正による通販業界への影響などについて話を聞いた。