【EC動向】高島屋、ネットとリアルを融合へ

高島屋は、ネット販売を店頭、外商に次ぐ第3の柱と位置付け、ネットとリアル店舗を融合させた取り組みを加速することで販売機会の拡大や顧客の利便性向上を図り、百貨店と通販(クロスメディア事業)双方の顧客深耕につなげる。現在、40億程度のネット販売売上高については2014年2月期に100億円を目指し、ネット会員数も80万人を目標とする。

高島屋は、店頭とクロスメディア事業部で商品の共有化と顧客の共有化を進め、売り上げの拡大を目指す。

商品共有化では、百貨店ネット商材の強みである化粧品や食料品、リビング商材などの取り扱いアイテムを拡大する。
同社では、店頭在庫の共通利用を推進。店頭のアパレルと化粧品をネット販売する「ファッションモール」ではネット用に在庫を確保していたが、取扱品目の拡大や奥行きの改善を目的に横浜店を中心に在庫の一元化を進める。

5月から化粧品で取り組みを開始しているが、下期にはオーガニックコスメなどを強化している大阪店の商品も反映させる。アパレル商材についても横浜店を中心に大型店と在庫連動して品ぞろえを強化する。

顧客の共有化では、百貨店が抱える330万人のハウスカード会員を通販サイトに誘導するため、ネット上で買い物をする際の特典を強化したり、店頭営業と連動した販促施策により、ネットとリアルの買い回りを促す。

一方、購買ニーズの変化が速いネット販売市場への対応を目的に、今年2月にはクロスメディア事業部に初めてネット専任のバイヤーを起用した。

従来、通販サイトではギフトなど店頭商材を販売するのが主流だったが、ネット専任バイヤーの配置で食品やリビング用品などでネット商材の開発を急ぎ、百貨店を利用したことのないネットユーザーも取り込む。

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