ビーノスグループで越境EC支援サービスを手がけるtenso（＝テンソー）は7月より訪日外国人観光客と実店舗を持つ国内企業のリアルでの接点を帰国後の越境EC購入につなげるOMO施策の提供を開始した。第1弾として、7月21日よりブックオフコーポレーションと連携し、「BOOKOFF（ブックオフ）」の実店舗を起点としたOMOポップアップを展開する。
同施策では、ブックオフの商品を海外の消費者向けに紹介するオンラインポップアップページをテンソーが手掛ける海外向け代理購入サイト「Buyee（バイイー）」に開設。ブックオフの店頭では、その入り口となる案内用のチラシなども配布していく。来店した訪日外国人観光客が、同サイトを通じて帰国後にも商品を購入できる導線となっている。
チラシの言語は英語のみでバイイー利用者とも親和性が高いカメラやトレカ、フィギュアなどで人気の高い作品の商品ビジュアルを全面に出して、日本から簡単に商品が購入できることを訴求。今回は、多くの訪日外国人観光客が訪れる秋葉原、新宿、池袋、横浜の一部ブックオフ店舗での実施となる。
立ち上がりの状況として詳細は開示していないものの、英語圏のユーザーを中心にトレカ、フィギュアなどのホビー系の商材の購入を期待。一度店頭で接点を持つことで、高額帯の商品も安心して購入されることを期待しているとした。
今回のサービス開始に先駆けて、ビーノスグループでバイイーの利用者を対象に実施したアンケートでは、回答者の35.4％が、訪日中に購入・発見した商品を帰国後に越境ECで購入した経験があると回答。一方で、旅後・リピート購入の経験がない利用者のうち、28.8％が「その商品が越境ECで購入できるか分からなかった」、14.9％が「欲しい商品が越境ECに対応していなかった」と回答。
同社によると、訪日外国人観光客が日本滞在中に実店舗で商品やブランドに触れる体験は、企業にとって海外顧客との関係を築く重要な機会となっており、帰国後の購入環境がなければ、一度きりの来店体験で終わってしまうとしている。越境ECの対応状況によって旅後購入の機会損失が発生していると分析する。
なお、現在、ブックオフでは、コミック、ゲーム、トレーディングカード、ホビー、アニメグッズ、ファッションアイテムといった日本の文化に根差した、海外消費者の関心が高い商品を幅広く展開。とりわけ、リユース商品やコレクタブル商品は、ECでの購入において商品の状態や信頼性に対する不安が生じやすいジャンルでもあるため、実店舗で実際に商品や売場を体験し、ブランドや店舗への信頼を形成したうえで、帰国後もオンラインで購入できる導線を提示することが重要になるとしている。
また、テンソーでは今後について、バイイーを利用している企業のニーズに応じて同サービスを拡大する予定。対応ジャンルについても、今回の取り組みの反響や購買動向などを見て検討していくとした。