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ネット販売のキーマンに聞く

  • 2011年3月23日
  • 2020年8月25日

クーポン共同購入はまだまだ伸びる【前澤隆一郎 リクルート 「ポンパレ」編集長】

 クーポン共同購入サービスの勢いが止まらない。飲食店やエステなどで使える半額以下の割引クーポンをフラッシュマーケティングの手法を使って販売するという仕組みだが、年明けには同手法で販売されたおせち料理を巡るトラブルが生じるなど問題も起こっている。まだ1 […]

  • 2011年1月1日
  • 2020年8月25日

”新端末”で「ノンPC層」を開拓する【山上功 NTT東日本 ブロードバンドサービス部担当課長】

 iPadを筆頭に、今年に入り次々に発表されているタブレット端末。PCとは異なる使われ方、客層が見込めるため、新たな「販売の場」として通販事業者にとっても無視できない存在になりつつある。そうした中、「使いやすさ」を武器にNTT東日本が独自端末「光iフ […]

  • 2010年11月25日
  • 2020年8月25日

 出版社の“通販ニーズ”を形にする【半田勝彦 博報堂DYメディアパートナーズ 出版事業推進部部長】

 近年、急激に活発化し始めた“出版社の通販”。そこには、雑誌の実売数の落ち込みなどで従来の「広告・実売」の収益モデルが崩れたため、“新たな収益源”として定着させたいという背景がある。ただ、有力なコンテンツと一定の読者を既に確保しているアドバンテージは […]

  • 2010年11月8日
  • 2010年11月30日

ECの主役はウェブからアプリに【伊藤正裕 ヤッパ代表取締役社長】

iPhoneの台頭で、今年に入り一気にブレイクした感のあるスマートフォンと、iPadに代表される電子書籍端末。急速に普及が進む中、これらの端末に欠かせない存在の「アプリ」に今、通販事業者から注目が集まっている。電子カタログが代表的な活用例だが、今後は […]

  • 2010年10月1日
  • 2020年9月8日

“本気”で挑むBtoC通販 【木村美代子 アスマル 代表取締役社長】

法人向けオフィス用品通販の最大手として知られるアスクルが個人向けに本腰を入れ始めた。これまで「本業の片手間」で行い、伸び悩んでいたBtoC通販戦略を一新。個人向け通販にノウハウを持つネットプライスをパートナーとし、アスクルの創業メンバーの1人で同社のネット戦略を支えてきた木村美代子氏を社長に迎えた専門子会社「アスマル株式会社」を新設。2010年9月1日から新たな通販サイト「アスマル」のグランドオープンに踏み切った。アスクルが本気で挑む個人向け通販の戦略とは。 (聞き手は本誌・鹿野利幸)

  • 2010年9月1日
  • 2020年8月25日

宅配の競争力が生きる 【緒方大助 らでぃっしゅぼーや代表取締役社長】

食品宅配大手のらでぃっしゅぼーやが今年6月にネット販売「eらでぃっしゅ」を本格化した。食材宅配では23年の歴史がある老舗事業者だが、ネットスーパーやネット専業企業が躍進する食品のネット販売市場においては後発となる。似て非なるEC事業だが、それでも、緒方社長は十分に勝算があると言い切る。「宅配の競争力が生きる」と。(聞き手は本誌・兼子沙弥子)

  • 2010年8月1日
  • 2020年8月25日

上流にアプローチし”物流”を作る 【青 浩司 NEXDG 代表取締役社長】

物流大手の日本通運とネット関連事業を手掛けるデジタルガレージの合弁会社でネット販売支援事業を行うNEXDG(ネックスディージー)が6月1日に設立された。日通およびDGの強みを活かし、ネット販売企業にどのようなサービスを提供していくのか、日通営業部課長から社長に就いた青浩司氏に、話を聞いた。

  • 2010年7月1日
  • 2020年8月25日

会員ニーズと捉え、変革へ 宮島和美 日本通信販売協会 会長

通販市場における唯一の業界団体である日本通信販売協会(JADMA)。まだ、通販が消費者にとって馴染みが薄く、認知を得られていなかった時代、「通販」の地位向上を目的に創設された。それから約30年。通販市場は4兆円超の市場を形成するに至った。最近では、ネット販売を軸とする新興企業の台頭や異業種からの通販参入も相次ぎ、そのすそ野は広がりをみせている。一方のJADMAは、会員社数が伸び悩みを見せ、その存在感が薄れている。こうした中、今年6月には化粧品通販大手ファンケルの会長を務める宮島和美氏を新会長に迎えた。宮島会長はJADMAの現状に危機感を募らせ、変革の必要性を説く。〝変革の時〟を迎えるJADMAの将来像を聞いた。

  • 2010年6月1日
  • 2020年8月25日

他人事ではない「青少年条例改正」 沢田登志子 一般社団法人ECネットワーク 理事

2010年3月12日に東京都が都議会に提出した「青少年健全育成条例改正案」。ネット関係事業者などに有害サイトへのフィルタリング導入を努力義務と定め、青少年の閲覧を規制する内容を盛り込んだものだ。同改正案に対しては民間団体などから「表現の自由に対する行政介入」と、批判の声が数多くあがっており、改正阻止に向けた活動も進みつつある。ネットを媒体とする通販事業者にとっても決して他人事ではない。ECネットワークの沢田登志子理事に、改正による通販業界への影響などについて話を聞いた。

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