アスクルは展開するプライベートブランド（ＰＢ）商品において当該商品が製造、販売されるまでの二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を算出、表示する取り組みを開始する。商品ごとにＣＯ２排出量を表示することで顧客事業者は環境配慮商品を選びやすくするほか、メーカーらサプライヤーと協力してサプライチェーン全体でのＣＯ２排出削減に向けた具体的な検討を進める考え。
商品ごとのＣＯ２排出量を算出する取り組みのためにサプライチェーン全体のＣＯ２排出量を算出できるツール「ｂｏｏｏｓｔ Ｓｕｐｐｌｉｅｒ（ブーストサプライヤー）」（ｂｏｏｏｓｔ ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓが提供）を導入。ＰＢ商品の各サプライヤーにアカウントを付与し、アスクルに納入された商品を構成する材料や加工（製造）の活動量登録と排出原単位選択を行うことで商品ごとのＣＯ２が算定できる仕組み。サプライチェーンの各工程のデータを収集できるほか、サプライヤーへの回答依頼、回答の入力作業、確認、分析などがしやすく、効率的にＣＯ２排出量を算定することができるという。
同社では昨年５月から約１カ月間にわたってＰＢ商品のサプライヤー１０８社と協力して、商品ごとにサプライチェーン全体のＣＯ２排出量を算出する取り組みを実施したが、当時は専用ツールを使用せず、各データをエクセルに手入力していく形などをとっていたため、サプライヤーの負担が大きく、一旦、取り組みを休止していたという。「ブーストサプライヤー」の場合は、類似商品の場合などに一度入力したデータを転用できるなど入力がしやすく使いやすいため負担軽減が見込まれるという。なお、同ツールを導入するのはアスクルが初めてという。
算出したＣＯ２排出量は通販カタログや通販サイトの商品ページなどで表示する計画で、「お客様、特に環境に配慮した活動に取り組む事業者のお客様が環境配慮商品を選びやすいようにしたい」（同社）考え。ただ、具体的な表示開始の時期については明らかにしていない。
まず、９月からＰＢ商品の中でも売れ筋商品のサプライヤー１０社に同ツールを導入するための説明会を行う計画で導入を促していく。今後はＰＢ商品に関わる他のサプライヤーにも導入を促して同取り組みを広げていきたい考え。