そして3つ目のサービスは「LINE to Call」で、ユーザーは「LINE」経由で無料電話を掛けるというものになります。4つ目の「Call to LINE」はユーザーの電話番号からIVR(自動音声応答)やオペレーターからユーザーのLINEアカウントにメッセージを送信してチャットサポートに誘導するという仕組みです。「LINE toCall」と「Call to LINE」はどちらも「LINE」だけでなく電話も活用するという特徴があります。
「Auto Reply」「Manual Reply」などのチャットでも解決しないような場合であれば、「LINE to Call」を使って直接電話でやりとりします。チャット中に「LINE」のトーク画面に「電話をしませんか」というようなメッセージを送り、ユーザーがボタンをタップすると音声通話に切り替わります。 「LINE to Call」は、「LINE」内だけでなく、ウェブサイトに専用のボタンを設置してそこから電話をかけることもできます。Wi-Fiがつながる環境であればどこからでも電話ができるため、例えば越境ECをしている会社が海外からの顧客の問い合わせに対応する場合にも使えます。「LINE to Call」での通話はIP電話を使うためフリーダイヤルより安価な料金で提供しています。
「LINE to Call」ではIP 電話を使い 低コストの無料通話が可能となる
4つ目のサービスの「Call to LINE」は電話をかけたユーザーが希望した場合に、発信者の電話番号と「LINE」でユーザーが登録している電話番号をマッチングして、そのユーザーのLINEアカウントにメッセージを送ります。ただし、ユーザーが電話番号を非通知でかけた場合やLINEで年齢認証をしていない場合は紐づけることができません。 「Call to LINE」は営業時間外の問い合わせを「LINE」でのチャット対応に切り替えたり、電話が混み合っている場合に「LINE」に誘導してAIでの自動応答によって気軽に対応できれば、企業は機会損失を回避できますし、ユーザーも待ち時間のストレスが減ります。また、ユーザーの許可を得て「LINE」での応対に切り替えた際に、その企業が持っているLINEアカウントに友だち追加されますので、企業側からすると自社アカウントの友だちを増やすことにもなります。 この「Call to LINE」ですが9月に「進研ゼミ」で導入されました。進研ゼミのケースでは、「Call to LINE」に加え、「Auto Reply」「Manual Reply」を組み合わせており、フリーダイヤルから「LINE」に誘導し、AI による自動応答と、オペレーターによる有人対応といった具合にチャットで問い合わせに応じています。